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40代・50代主婦、未経験・無資格から介護職員になるには?転職・再就職・求人の探し方。

介護の仕事で「給料が安い」と言わせない!給料アップの3つ方法とは?



介護人材が不足している理由のひとつに「給料安い」ということが言われています。

確かに平均的な給料を比較すると全産業よりも9万円ほど安いという調査結果も出ておりますし、これは否定できないところではあります。

働いているみんなが低賃金で働いているかと言えばそんなことはないと言えます。私の知るところにおいて見ても、一般の会社員以上に稼いでいる方もおられます。

これから介護業界に入って頑張りたい!でもいつまでも低賃金では困るという方のために、介護業界で働いて給料・報酬をどんどんアップさせていく方法についてお伝えしていきたいと思います。

介護業界で給料が上がるシステム

介護業界で働いて給料を上げていくためには、いくつかのルートがあります。

介護事業所によってそのルートはさまざまですので、画一的なものはないのですが、おおむねこのような介護事業所が多いのでお伝えしたいと思います。

いくつかのルートと申しましたが、これを挙げてみますと・・・

  1. 資格を取得する
  2. 役職を上げる
  3. 職種を変える

この3種類、どのルートにたどっても、給料を上げることができます。順番に見ていきたいと思います。

資格を取得する

資格については、どの介護事業所でも取得を奨励しています。

介護事業所はどこでも優秀な人材の確保ができずに困っています。そのため既存の職員については、しっかりと育成して大人材に育ってほしいというのが介護事業所の本音です。

ですので、資格を取得し技術や知識を高めると同時に、給料も上がるとなればその職員の業務に対するモチベーションも上がりますので、介護事業所にとっても職員にとっても良い制度なわけです。

その他、優遇される資格一覧

役職を上げる

その介護事業所に勤めて経験が伴ってくると、介護事業所にとっては現場のリーダー的な存在として引っ張っていってほしいと考えています。

優秀な職員はどんどん役職を上げたいのが本音です。役職が上がると後輩の育成や、現場を取り仕切るなど、その役職に応じた職務が発生します。

大変にはなりますが、職員のやりがいにも通じますので、介護事業所としては役職手当を付けて、しっかりと現場を取り仕切る人材へと成長してほしいと願っています。

職種を変える

いくつもの介護サービスを行っている介護事業所ですと、人事異動で職種が変わることがあります。

例えば今まで介護職員だった人が、介護支援専門員(ケアマネジャー)資格を取得し、居宅介護支援事業所に配属となるかもしれません。

一般的には介護職員からケアマネジャーへの移動は給料アップに繋がります。平均給与を見ても、介護職員とケアマネジャーの給与は数万円違います。

スキルアップ=給料アップ

介護業界で給料を上げ続けていくには、この3種類のルートに常にチャレンジしていく姿勢が必要であると思います。

例えば40代・無資格で介護職員になった人が、まず介護職員初任者研修という基礎的な介護資格を取得した場合、数千円の資格手当が発生します。

さらに実務者研修資格を取得すると、さらに数千円アップするだけではなく、在宅サービスであれば「サービス提供責任者」になる資格が発生します。

ここでサービス提供責任者になるとすれば、その手当てが数千円〜数万円付く事になります。

このサービス提供責任者である人でも、もう一般の会社員と比べても引けを取らない方もたくさんおられます。

今後その人が介護福祉士国家資格を取得し、サービス提供責任者としてだけでなく管理者として介護事業所に勤めるのであれば、もう一般の会社員よりも稼いぐことは十分に可能です。

実際、年収500万円以上稼いでいる人もたくさんおられます。

また介護職員として継続して職務を行うのではなく、ケアマネジャーを目指す事も出来るでしょう。

複数の介護サービスを展開されていれば、居宅介護支援事業所も併設されている事業所も多いでしょう。

ケアマネジャーの資格自体は介護職員の間に取得できますし、介護事業所によってはケアマネジャーは内部の移動で補充しているというところも少なくありません。

移動の希望があれば聞き入れてくれる事業所も多いです。違う事業所に転職されるよりは、その方が良いからです。

ケアマネになれば、それだけで数万円はアップさせる可能性がありますし、ケアマネで経験を積むことで、その上位資格の「主任介護支援専門員(主任ケアマネジャー)」資格を取得することができます。

そのレベルになると、居宅介護支援事業所の管理者になれるレベルですし、主任ケアマネであれば、地域包括支援センターのセンター長にも就任することができます。

地域包括支援センターでのセンター長であれば、もうその地域のケアマネなどからはかなり知られた存在となりますし、講演や研修などを行う立場にもなります。

報酬で言えば、かなりアップさせることが可能ですし、事業所によっては600万円以上稼いでおられる方も私は知っています。

また大規模な介護事業所であれば、主任や介護部長等に就く事ができます。施設長になることだって可能です。

施設長なんて無理、と思われるかもしれませんが、昔は一介護職員だった方は少なくありません。

主任クラスでは、500万円以上の方はたくさんおられます。介護部長レベルで600万円以上、施設長レベルになると規模にもよりますが、700万円から1000万円という方も少なくありません。

独立を視野に入れることもできる

バイタリティに溢れる方にとっては、いつか自身で介護事業所を展開したい方もおられることでしょう。

介護福祉士国家資格を取得すれば、自身で介護事業所を開設することは出来ますし、ケアマネジャー資格を有すれば居宅介護支援事業所を開設する事も可能です。

その地域に根差した介護事業所を運営する中で信頼を勝ち得ていけば、事業所を増やすことだって可能です。

まとめ

いかがでしたでしょう。このようなルートをみんなたどって頑張っています。中には年収1000万円以上も稼いでおられる方だっておられる世界です。

確かになかなかそのようなところまで到達することは難しいかもしれません。しかしどの業界も会社も終身雇用など保証されてはいませんし、年齢により優遇される事ももはやありません。

介護業界だって同じですし、頑張れば上はあるという事です。

「介護業界は給料が安い」と嘆くよりも、利用者にとって良いサービスを常に考えられる職員になれば、必然的に結果は付いてきます。


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